仕事を辞めたいときの四択。
残る・異動する・休む・辞めるの境界

「甘えか」ではなく、まず危険度を確かめる

最初に確かめたいのは、理由の正しさではなく、このまま働き続けて安全かどうかです。

例えば、朝に動けない、眠れない、涙が出るといった変化があるとき、本人だけで病名や緊急性を決める必要はありません。会社と話すこと自体が難しいなら、上司への改善提案を最初の宿題にせず、休養や受診、社外の窓口を先に選べます。命の危険を感じる場合は、改善を待たず、早く安全を確保するための対応を取ります。

ここから挙げる具体的な窓口名は、丸本が示したものではありません。丸本は受診や「相応しい場所」、社内窓口を含む相談を勧めましたが、機関名は挙げていないため、以下は編集部が公的情報から補っています。

厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」によると、労働条件、解雇、配置転換、ハラスメントなどの相談を面談または電話で受け付けています。予約不要・無料です。法違反の疑いがある場合は、権限を持つ部署への取り次ぎも案内されています。ただし、記事だけで違法性を決めるものではありません。

働く人向けの「こころの耳」には、厚生労働省事業の電話・SNS・メール相談があり、匿名・無料で利用できます。ただし、緊急対応や診断をする窓口ではありません。労働条件の懸念には「労働条件相談ほっとライン」、命に関わるつらさがあるときには厚生労働省「まもろうよ こころ」の窓口一覧もあります。

危険や法違反の疑いがあるときは、「まず一定期間耐えてから考える」という順序にはしません。後述する改善期限は、安全を確保できる人が会社の反応を見るためのものです。危険時の待機期間ではありません。

原因の場所を分けると、四択が見えやすくなる

緊急性が低いと確かめられたら、次は「どこが変われば、辞めたい感覚が弱まりそうか」を見ます。原因は一つとは限りません。それでも、主に次のどこで起きているかを分けると、次の行動を選びやすくなります。

• 仕事内容や担当業務
• 直属上司やチーム
• 会社全体の制度や文化、対応
• 自分の体調や仕事以外の生活

仕事内容や特定のチームに原因が集中しているなら、異動で条件が変わる可能性があります。一方、労働時間、評価、ハラスメントへの対応など、会社全体に共通することが主因なら、部署が変わっても繰り返すかもしれません。

分からないままでもかまいません。「辞めたい」と強く感じた場面を、日時、出来事、身体の反応、関係した人の4項目だけで記録します。誰かを責めるためではなく、原因が局所的か、どこでも起きているかを見るための記録です。

改善の見込みは「担当者・内容・確認日」で見る

「しばらく様子を見よう」と決めるだけでは、改善が進んでいるかを判断できません。残ることを候補にするなら、少なくとも次の三つを確かめます。

1. 誰が変更を担当するのか
2. 業務量、担当、教え方、相談頻度など、何がどう変わるのか
3. 次の勤務表や面談日など、いつ確かめ直すのか

「検討します」という返答だけなら、まだ改善の見込みが立ったとは数えません。内容と確認日が決まって初めて、期限つきで残るという選択ができます。同じ約束が何度も守られていないなら、その履歴も判断材料です。

丸本は、これまで受けた数多くの相談を振り返り、状況が好転する場合は会社が本人を長く待たせないことが多いと見ています。ただし、会社の規模や決裁構造によって、通常の意思決定速度は違います。具体化を求めても進まない場合は、その会社の速度を踏まえて1週間、1か月、3か月などの期限を区切ります。

期限を見るときは、日数だけでなく出来事も併用します。相談を受けた上司やメンターの反応、その上位者の反応、面談や勤務表で実際に何が変わったかを確かめます。会社側の反応がよくなく、次の担当者や出来事も決まらないなら、別の選択肢を考える材料になります。

生活余力は、退職の賛否ではなく選択肢を守るために見る

生活の確認は、「貯金が少ないから残るべき」と結論づけるためではありません。危険度が低いときに準備期間を決めるため、また危険度が高いときに使える制度や支えを見つけるために確かめます。

見るのは、手元の現金、毎月の固定費、次の入金までの期間、有休の残日数、勤務先の制度、頼れる住居や人です。まだ退職を決めていなくても、確認はできます。

厚生労働省「確かめよう労働条件　年次有給休暇Q&A」によると、雇入れから6か月以上継続勤務し、その期間の全労働日の8割以上出勤した労働者には、10日の年次有給休暇が発生します。その後も要件を満たせば日数が増え、上限は20日です。実際の残日数は、勤怠や会社のシステムで確かめます。

休職は、会社に制度があれば誰でも同じ条件で使える、とは限りません。厚生労働省「モデル就業規則（令和7年12月版）」は、休職を身分を保ったまま一定期間の就労義務を免除する扱いとして例示しています。一方で、休職の定義、期間制限、復職などは労働基準法で一律に定められていないと説明しています。勤務先の就業規則で、期間、休職中の賃金、復職条件、期間満了時の扱いを個別に確かめる必要があります。

協会けんぽ「傷病手当金」によると、業務外の病気やけがで療養中であること、仕事に就けないこと、連続3日を含む4日以上休んでいること、休業期間に十分な給与が出ないことなどの条件を満たす場合、待期後の対象日に傷病手当金が支給されます。支給期間は支給開始日から通算1年6か月です。加入先や給与、医療上の判断などで可否は変わるため、本人の受給可否は加入する保険者へ確認します。

自己都合退職後の基本手当も、退職直後から必ず受け取れるわけではありません。厚生労働省の案内によると、正当な理由のない自己都合退職では、受給資格決定後の7日間の待期に加え、2025年4月1日以降の退職は原則1か月の給付制限があります。過去5年に同じ理由で2回以上の受給資格決定を受けた場合などは3か月です。一定の教育訓練などを受ける場合には、給付制限が解除される仕組みもあります。受給資格、離職理由、支給額は個別に確かめ、生活費を基本手当だけで見積もらないことが必要です。

丸本は、休職制度があるなら利用を検討し、収入の見込みを立てないまま離職することは避けたほうがよいと話しています。転職市場では、離職中より在職中のほうが有利に働く場合が多いというのが丸本の見立てです。そのため、基本は在籍しながら次の進路を決めます。ただし、心身の安全に危険や無理が生じている場合は例外です。受診や適切な相談先につながり、自分を守る判断を先にします。

四択は優劣ではなく、今の条件に合う仮決定

ここまでの4軸を、四つの選択に当てはめます。これは適性診断ではありません。同じ人でも、まず休んだ後に「異動する」へ移ることがあります。「残る」も、永久的な結論ではなく、確認日までの選択です。

丸本は、相談者の心身に不調の兆候があれば、転職ではなくまず休む案を伝えていました。一方、話を聞いたうえで、今の組織で続けることが成長や満足感につながる見込みがあるなら、「もう少し同じ場所で粘ってみることもある」と助言したといいます。ここで見ていたのは、本人が何に喜び、楽しさ、安心を感じるかという内発的な動機と、成長目標が今の仕事に合っているかです。

一時的な負荷と、仕事そのものが本人に合っていない状態は分けます。挑戦や成長を望む人が、一時的な役割とのギャップで疲れているだけなら、すぐ退職を結論にしない余地があります。反対に、本人に明らかに合わない作業や仕事なら、その不適合に気づくための対話が必要です。どちらかを在籍年数やチェック数だけで決めず、信頼できる人や外部の相談先と総合して判断します。

転職は、誰にとっても珍しい出来事とも、必ず条件が良くなる手段とも言えません。厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概要」によると、2024年の入職率は14.8％、離職率は14.2％でした。転職入職者の賃金は前職比で「増加」が40.5％、「減少」が29.4％です。数字は、転職したから必ず良くなるという結論ではなく、変化の内容を本人の条件で確かめる必要があることを示しています。

本文だけで四択を仮決定した後も、「会社を変えれば原因が消えるか」が分からないことはあります。その段階で初めて、転職しない案も残して社外の情報を確かめる相談が候補になります。応募や退職まで一度に決める必要はありません。具体的な相談導線は記事末尾にまとめています。

今日から24時間以内に、結論ではなく確認を一つ進める

まだ四択を一つに絞れなくても、今日できることはあります。危険度が高い、または自分で判断できないときは、社内の産業保健窓口、医療機関、こころの耳、総合労働相談コーナーなどから、悩みの種類に合う窓口を一つ選びます。同時に、安全に連絡できる人や場所を確かめます。

危険度が低いなら、次のうち一つだけ選びます。

• 辞めたいと強く感じた場面を、日時・出来事・身体反応・関係者で記録する
• 有休の残日数と、就業規則の休職・異動の章がどこにあるかを確かめる
• 変えたい項目を一つに絞り、誰が・何を・いつまでに変えるかを相談する
• 異動候補の部署があるなら、業務内容・上司・勤務条件・受入時期を確かめる
• 応募せずに社外の求人を見て、今の原因が会社を変えると消えるのか、求人票だけでは分からないのかを分ける

残ると選んだ場合も、会社の通常の意思決定速度と、面談や勤務表などの出来事を踏まえて決めた確認日に選び直せます。当初の変更が実行されず、新しい担当者や日付も決まらないなら、異動や辞める案へ進む根拠になります。逆に、変更後に消耗が弱まったなら、期限つきで残る案を更新できます。日数や在籍年数だけを単独の判断基準にはしません。

「辞める」が候補になったら

次の仕事が決まっていないなら、退職日を決める前に、退職後3か月のお金と制度を具体化します。T020「次が決まってないけど辞めたい。3カ月を守る生活防衛シミュレーション」で、毎月の収支と確認先を整理できます。危険を感じる場合は、この準備を終えるまで耐える必要はありません。

転職相談を使うなら、転職しない案も一緒に聞く

社外の求人を見ることは、転職の決定でも応募でもありません。今の原因が会社を変えれば消えるのかを確かめる、情報収集の一つです。

転職相談を使う場合は、相談相手が転職支援を事業にしているという利害も含めて情報を受け取ります。「転職したほうがよいですか」だけでなく、次のように聞くと、四択を保ったまま情報を増やせます。

• 残る・異動・休む案と比べて、社外の求人では何が変わりますか
• 今の辞めたい理由は、社外の求人でも起きうる条件ですか
• 求人票だけでは判断できない条件は何ですか

相談相手の答えが「転職」だけに固定されるなら、それも相談先を見るための材料です。判断そのものを渡す必要はありません。

丸本が相談の出発点として挙げたのは、「なぜ今の仕事を選んだのか」「その仕事の良いところはどこなのか」を確かめ、本人の価値観を探ることです。聞き取りが浅いまま求人を提示するのではなく、答えに論理があり、必要なら厳しい意見も敬意をもって伝える相手かを見ます。こちらの話をあまり聞かず、すぐ転職を勧めたり、質問の粒度が浅いまま手持ちの求人を並べたりする相手には注意が必要です。

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